「月刊生産財マーケティング」連動企画

PR 

NISSHINKOGU

月刊 生産財マーケティング 連動企画 生産財マーケティング×MECT2015

VOL.03 MECT出展を決めた理由 好調続く申し込み

メカトロテックジャパン(MECT)2015出展申し込みの勢いが止まらない。10月1日の開始から約1カ月半が経過した11月14日時点で、161社505小間の申し込みがあった。前回同時期は76社186小間。比較すると、今回展の申し込みペースの早さが分かる。MECT出展の決め手は何か?前回中小企業支援ブースに出展し、今回展では一般小間で申し込みのあった4社の担当者に、話を聞いた。

まず東海圏で見てほしい

前回展の中小企業支援ブース

前回展の中小企業支援ブース

 中小企業支援ブースとは、過去にMECT出展経験のない従業員30人以下の中小企業の出展を支援する小間を指す。1小間3×3mの一般小間と比べて、2×2mとスペースは狭く料金も8万円と値打ちだ。13年展では32社が中小企業支援ブースを利用した。
 中小企業支援ブースの利用は1度しかできないため、2回目以降の出展からは一般小間での申し込みとなる。展示スペースは約2倍になるものの、料金は約3倍。企業への負担は大きい。それでも、一般小間での出展を決めた企業がある。
 「前回の出展で、数社と取り引きするようになった」。そう話すのは岐阜県可児市の中部クリーン、姉川賢統括部長だ。中部クリーンはクーラント液自動供給装置や工場廃水処理設備など環境整備の製造販売をする。MECTを通して引き合いがあったことや、来場者の意見が製品開発に生かされたことなど、前回展の成果が今回の一般小間申し込みにつながったという。
 主に自動車関連の企業を顧客に持つ同社は、東海圏(愛知県、岐阜県、三重県)を軸に活動を進める。本誌11月号で紹介したとおり、東海圏は製造業の盛んな地域だ。特に愛知県は自動車産業が盛んで、2011年全国製品出荷額では全国1位、全体の約40%を占める。「全国への展開も視野に入れているが、まずは自動車産業ではトップのこの地域で製品を見てもらいたい。それから全国へ広がっていければいい」と姉川統括部長はいう。
 今回展では、前回展で来場者から寄せられた要望や意見を反映したクーラント液自動供給装置、浮上油回収装置を展示。装置の稼働状態を見せる予定だ。

販売の強化を目指す

 英国のドーマー社やマレーシアのHPMT社などの切削工具を販売する東大阪市の関西工機は、主に東京と大阪を中心に活動してきた。新たに名古屋、愛知の販路拡大を目指し、前回MECTに初参加した。
 今回出展を決めたのは、名古屋の企業、特に中小企業との関わりをさらに深めるためだ。「継続して出展することで、名古屋の中小企業とのつながりを増やしていきたい」と草場誠社長は話す。
 また、前回は展示スペースの都合もあり、紹介できる製品に限りがあった。今回は展示しきれなかったものも含め、製品種類を増やす。さらに、来年には同社で取り扱う海外工具の新製品も発表になるため、その展示も検討中だ。

名古屋は魅力的

 フライス加工でびびりや振動を抑えるマグネシウムジャッキなどを製造販売する大阪府枚方市のニューストロング。航空機や造船、自動車産業をターゲットにする同社にとって、「対象となる企業の多い名古屋は魅力的」(富高秀直社長)と話す。そのために、この地域から多くの来場者が足を運ぶMECTに出展し、自社製品をPRする。
 MECT出展以前は、あまり展示会に出たことがなかったと話す富高社長。「一般的な営業では価格の話が出るが、展示会の来場者の方々からは本当に必要な機能や性能などストレートな意見を聞くことができた」。設計や技術者のような、販売した製品を実際に使用する現場からの意見は新鮮だったという。1年後のMECT2015に向け、新製品の開発にも力を入れる。

来場者の反響が大きい

 古い機械のCNCレトロフィットを提案する岐阜県関市の日比機械も2回目の出展を決めた会社の一つだ。「前回展に出展したら、予想以上に反響が大きかった。引き合いや受注も数社あった」と日比誠営業部長は話す。主に東海圏で活動するため、名古屋で開催される展示会に参加することも多いが、工作機械見本市のMECTが最も来場者の反応が良かったという。
 前回展の成果だけでなく、「定期的に出展することで、新規の顧客を増やすこともできるし、既存の顧客にも改めてPRできるいい機会だ」と日比営業部長は強調する。

来場者のトレンド

 今回で2回目の出展となる企業4社に話を聞くことができた。それぞれの理由はあるが、愛知県とその近隣地域の市場特性や規模に魅力を感じ、製造業に携わる大勢の来場者とつながりを持てることが出展を決めた要因となったようだ。
 前回展の来場者数は9万3741人。業種別に見ると製造業に携わる割合は約70%、自動車・部品と航空機・部品は25%を占めた。
 では来場者は何を求めて足を運ぶのか。一例として挙げると、本誌11月号のNDアンケート「JIMTOF会場でどんな技術が見たいですか?」との質問では、「自動化への取り組み」が27.0%で1番多かった。第27回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2014)でも、「単純作業はロボットに置き換わっていく。この10年を見てもそうだったし、次の10年もそうなると思う」とロボットなどの自動化に注目する来場者もいた。
 また、経済産業省が今年8月に発表した「2015年度産業技術関係概算要求の概要」では、生産性向上を図るため、経済産業省が中小企業やサービス分野などのロボット未活用な分野への導入実証を実施する「ロボット導入実証事業」を発表。関連費用として22億円を盛り込む方針で、ロボットなど「自動化」のトレンドは、来年もまだ続きそうだ。

前回展の業種別来場者
前回展の業種別来場者

(月刊生産財マーケティング編集部 渡部隆寛)

MECTの裏側

MECT主催のニュースダイジェスト社も小間を構え、展示会への出展を呼びかけた

 10月30日~11月4日の6日間、東京ビッグサイトで開かれたJIMTOF2014。MECT主催のニュースダイジェスト社も小間を構え、展示会への出展を呼びかけた。小間には出展を検討する人や、興味を持った人が立ち寄り、担当者が対応。詳細の書かれたカタログ一式を配布した(=写真)。なかには海外の人もいたという。
 10月30日から11月14日までに36社157小間の申し込みがあった。申し込み期限は来年の4月末だが、満小間になり次第、受け付けが締め切られる。


月刊生産財マーケティング

ニュースダイジェスト社が発行する設備財関連の専門誌。2014年で創刊50年の節目を迎えた。世界の業界情報。国内外の工作機械展レポート、最新の工業統計など資料価値も高く、業界から高い評価を得ている。

⇒「月刊生産財マーケティング」について詳しくはこちらをご覧ください。

※MECT2015では、ウェブサイトをより快適に閲覧していただくために「Firefox」「Google Chrome」「Internet Explorer 8以上」のブラウザを推奨しております。